ソラナの主要ミームコイン『Fartcoin』一週間で75%高騰、関税緩和期待で資金が流入

トランプ米大統領が10日、世界的な「相互関税」政策の90日間停止を発表。これにより、市場は一時的にリスクオンに転じ、ミームコインを含む一部の仮想通貨銘柄が急騰した。

他の国に対し一律関税を10%に引き下げると表明したが、中国に対しては104%から125%への引き上げを決定した。しかしその後、トランプ大統領は中国との交渉姿勢を示し、市場はこれを再び好感。特にミームコイン市場では資金が流入し、なかでもソラナ（ SOL ）の主要ミームコイン『Fartcoin（ファートコイン）』が注目を集めている。Fartcoinは土曜日に約30％急騰し、1月14日以来となる0.95ドルに到達。3月の安値からの上昇率は+300%以上となった。

Fartcoinは時価総額90位の銘柄で、約9億ドルの時価総額を持っている。

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12日のCrypto.news報道によると、価格上昇と並行して、Fartcoinの先物取引における未決済建玉（OI）も過去最高を記録し4億2,000万ドルを超えた。これは1カ月前の同日比で約4.4倍の水準。今週の資金調達率も一貫してプラス圏で推移しており、トレーダーの強気心理が続いていることが示されている。

また、オンチェーンデータによれば、Fartcoinの取引所保有残高は先週比15%減の1億2,040万枚まで減少。Bitget、MEXC、KuCoin、Gateからの流出が中心で、投資家がトークンをセルフカストディやDeFi運用などに移していることがうかがえる。通常、取引所からの流出は売り圧力の低下と見なされ、価格上昇の材料となる。一方、Fartcoinはバイナンスやコインベース、OKXといったTier 1取引所にはまだ上場していない。

ミームコインの値動きが投資家心理の転換を映す中、Fartcoinはその先頭を走っている。トランプ政権による関税政策の軟化が市場心理を押し上げ、リスク資産への選好が再燃。交渉ムードが続く限り、ミーム銘柄や新規上場トークン（PROMPTやBABY）への資金流入が短期的に強まる可能性があると指摘されている。

なお、新規上場したAI関連トークン「PROMPT」は前日比94%高、ビットコインステーキング基盤の「BABY（Babylon）」は40%上昇と、それぞれ急騰している。

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