ゴールドマン・サックスのアナリスト、ジェームズ・ヤロ氏は、ビットコイン（ BTC ）を始めとする暗号資産（仮想通貨）市場の下落は底値に達した可能性があるとの見解を示した。CNBCなどが報じた。
ヤロ氏は同時に、取引量は今後も減少する可能性があるとして、次のように分析している。
ヤロ氏は、取引量のさらなる減少は、仮想通貨企業の2026年の売上高を2%、利益を4%減少させる可能性があるとも続けた。
その一方で、デジタル資産に関連する一部の企業のバリュエーションは魅力的になっているとしている。注目銘柄としては、仮想通貨取引所コインベース、投資アプリのロビンフッド、ブロックチェーンベースのホームエクイティローン事業フィギュア・テクノロジーズなどを挙げた。
ゴールドマン・サックスのデビッド・ソロモンCEOは2月、ビットコインを少量保有していることを明らかにしたところだ。同社は、2020年頃まで仮想通貨に懐疑的な考えを示していたが、市場の変化に対応し2021年には仮想通貨デスクを立ち上げている。
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先週には、K33リサーチやバーンスタインもビットコイン底打ちの可能性を指摘していた。
K33リサーチは25日のレポートで、現在は「売り圧力の後退・ETF（上場投資信託）資金フローの安定化・レンジ相場」の継続という3要素が揃っており、これは過去の底打ちプロセスで繰り返されてきたパターンと同様だとしている。
一方で、今後は、FRBの金融政策や中東情勢、機関投資家による本格的な資金流入再開の有無に影響されると指摘した。
また、米投資銀行バーンスタインも24日、ビットコインは底打ちしたとの見解を発表。2026年末の価格目標15万ドル（2,400万円）を維持していると述べた。
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直近4週間のビットコインETFへの資金流入が、年初来の純流出額を3億6,400万ドルまで縮小させたことを主な背景に挙げている。
ビットコインは先週7万2,000ドルを突破できず、記事執筆時点で6万6,700ドル付近で推移している。トレード・ネーションのアナリスト、デビッド・モリソン氏は日足MACD（移動平均線収束拡散）が中立水準で横ばい状態になっていると指摘した。
これが上昇トレンド継続前の一時的な調整なのか、それとも2月の安値水準を再び試す兆候なのかを見極めるのは難しいとコメントしている。
