重要局面のビットコイン85000ドル付近を維持、3月の関心指数は増加

暗号資産（仮想通貨）市場では、ビットコイン（ BTC ）は前日比+0.67%の1BTC=84,830ドルに。

Daan Crypto Trades氏の分析によれば、ビットコインは下降トレンドラインと日足200EMA（200日指数移動平均線：87,849ドル）をテストしている重要局面にある。

過去数週間にわたり、この価格帯は厳しい抵抗領域となっており、Daan Crypto Trades氏は90,000～91,000ドルを超えれば以前のレンジに戻る可能性があると分析している。

著名投資家のスティーブ・アイズマン氏が、現在の株式市場に対して慎重な姿勢を示した。映画「ビッグ・ショート（The Big Short）」のモデルとなったアイズマン氏は、トランプ新政権による不確実性を理由に、自身のポートフォリオ（保有資産構成）のリスクを軽減したことを明かした。

アイズマン氏は2008年の住宅バブル崩壊およびリーマン・ショックを予測し、金融危機が起こる前に住宅市場の脆弱性を見抜き、住宅ローン担保証券（MBS）に対してショート（空売り）ポジションを取ったことで有名にたことで知られる。

CNBCとのインタビューで同氏は「しばらくはボラティリティの高い状況が続く」と予測。「トランプ政権は複数の国と複数の問題について交渉する状況を作り出した」ため、市場の不安定な状況が数週間ではなく、数ヶ月以上続くとの見方を示した。

NVIDIA（NVDA）やアポロ・グローバル・マネジメントなどについては「長期的ファンダメンタルズが強固」と評価。特にNVIDIAについては「AI革命はまだ始まったばかり」であり、成長余地があると分析している。

一方で、短期的な市場動向については「今後数ヶ月でどの株がどうなるかは、推測すらしない」と言明。その理由として「今は米国大統領という一つの変数だけが重要な市場」であり、トランプ政権の動向が予測困難なためだと説明している。

データ分析企業 CryptoQuant の公認アナリストAmr Taha氏の分析によれば、CME（米シカゴ・マーカンタイル取引所）のビットコイン先物市場では、資産運用会社のネットロングポジションは、米大統領選のあった2024年後半にかけて60億ドルでピークを迎えたものの、その後エクスポージャーを約25億ドルまで大幅に削減した。

これは、力強い上昇を受けて利益確定、あるいは昨今の下落を受けてリスク回避の動きが見られたことを示している。

一方、個人投資家や中小規模の機関投資家を含む「その他」カテゴリーでは、ネットロングポジションが急増しており、その額は約15億ドルに達し、1年以上ぶりの高水準となっている。

The Blockのデータによれば、2025年3月の「ビットコイン」Google検索ボリュームは前月比26%増の34ポイントとなった。年初来では最高値であり、2024年11月以来続いていた検索量減少傾向に歯止めがかかった形だ。

検索量増加の主因として、米国による新たな関税発表が挙げられる。地政学的・マクロ経済的緊張の高まりにより、ビットコインが乱高下したほか、価値保存手段としての一面に関心が向いたとの評もある。

この見方は、4月2日の「解放記念日（トランプ関税発表）」以降、ビットコイン対S&P500比率が8%以上上昇している事実からも裏付けられる。

一方、同期間中には金（ゴールド）対ビットコイン比率も約8%上昇しており、マクロ経済不安局面では依然として伝統的な金が本来の価値保存手段として優位性を保っていることも明らかだ。

関心指数のボリューム上昇は、過去のサイクル最高値には遠く及ばないものの、2025年に入って個人投資家の関心が徐々に回復していることを示す興味深い指標となっている。

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