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ビットコイン下落、利下げ慎重発言と半導体市況悪化で売り加速|仮想NISHI

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*本レポートは、X-Bankクリプトアナリストである仮想NISHI( @Nishi8maru )氏が、CoinPostに寄稿した記事です。

仮想通貨ビットコイン( BTC )は、パウエル米連邦準備制度理事会(FRB)議長が早期の利下げに慎重な姿勢を示したことを受け、下落した。加えて、半導体大手エヌビディアが業績悪化を見込んでいると発表したことを背景に、景気後退への懸念が市場で高まり、米国の株価指数も大きく下落した。マイニング機器の中核を担う半導体市場の停滞は、仮想通貨市場全体にネガティブな影響を及ぼす可能性がある。

関連: パウエル米FRB議長発言、仮想通貨規制に「緩和の余地がある」

ビットコインと他のアセットクラスとの相関関係を見ると、米国株価指数との高い相関性が確認されている(S&P500:+0.83、Nasdaq100:+0.84:下画像赤枠)。さらに、今年に入ってからは半導体指数(SOX)との相関も+0.84と急速に高まっている(下画像青矢印)。一方で、安全資産とされる金との間には逆相関関係が強まり、直近では▲0.76という数値を示している(下画像黄矢印)。ビットコインは株式や半導体指数といったリスク資産と強く連動し、安全資産の金とは反対の動きを見せている状況にある。

先物市場に目を向けると、CMEにおけるビットコインの未決済建玉(OI)は2月以降、一貫して減少傾向にある(下画像黄矢印)。これは、機関投資家による資金流出が進行していることを示している。

現在、米国を中心として「景気後退」と「物価上昇」が同時に進行する、スタグフレーション発生のリスクが高まりつつある。株価上昇の主要因となっていた半導体市場の停滞は、マイニング企業の投資判断に波及し、仮想通貨市場にも悪影響を与える可能性がある。

こうした環境下において、足元のビットコインはドル安の影響により、米国株価指数と比べると相対的に下落率は限定的であるものの、依然としてリスク資産としての位置付けから積極的な投資対象とは見なされにくい状況にある。

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