ソラナのインフレ削減提案が否決、動的ステーキング率設定の導入実現できず

ソラナ（ SOL ）の経済モデル改革を目指した提案「SIMD-0228」が、エポック755の投票（締切）において必要な承認閾値に到達できなかった。この提案は、ネットワークの安全性と分散化を強化するため、ステーキング率50%を目標として設定し、SOLの発行量を動的に調整することで、ステーキング参加を促進または抑制する仕組みの導入を目指していた。

マルチコインキャピタルのTushar Jain氏とVishal Kankani氏が中心となって作成されたSIMD-0228は、現行の固定型トークン発行モデルから、市場需要とステーキング参加率に応じて柔軟に対応する動的モデルへの移行を提案していた。具体的には、ステーキング率が50%を下回った場合は報酬を増加させてステーキング参加を奨励し、50%を上回った場合は報酬を減少させてインフレ率を抑制する仕組みだ。この改革により、SOLの年間インフレ率は現在の4.5%から最大0.87%まで低下する可能性が指摘されていた。

ソラナ共同創業者のAnatoly Yakovenko氏は本提案を「地球に隕石が衝突するほどのインパクト」と評価し、ソラナ財団のステーキング責任者Ben Hawkins氏も「長期的により持続可能な経済モデルの実現に寄与する」として支持を表明していた。しかし、コミュニティ内では、この改革が大規模バリデータや機関投資家に有利に働き、ネットワークの分散化を脅かす可能性があるとの懸念も広がっていた。

反対派からは、大口ステーカーが意図的にステーキングを解除して小規模参加者を不利に追い込む可能性や、インフレ率が0%に近づくことで小規模バリデータの運営が困難になりネットワークセキュリティが低下するリスクなどが指摘されていた。また、ステーキング率が臨界レベルを下回った場合、トークン発行量の増加によって「インフレスパイラル」が発生する可能性も議論されていた。

コミュニティは経済モデルの持続可能性と分散化のバランスという課題に直面しており、今後の同様の提案においては、より広範な参加者の利益を考慮した設計が求められるだろう。今回の結果を受け、ソラナの経済モデル改革に関する議論は継続されると見られている。