著名投資家のロバート・キヨサキ（Robert Kiyosaki）氏は14日、自身のXアカウントに投稿し、インフレが個人資産を侵食するリスクとして2つの要因を挙げた。同氏は特に、イランを巡る地政学的緊張と各国政府の財政拡張を問題視している。
1つ目は中東情勢だ。イランとの紛争が続く限り、原油価格の上昇圧力がインフレを押し上げ、法定通貨の購買力を損なうと指摘。
イランはホルムズ海峡に面しており、世界の原油輸送の約2割がここを通る。紛争が激化すると海峡が封鎖・不安定化するリスクが高まり、原油の供給不足懸念から原油価格が上昇する。
原油は輸送・製造・食料生産などあらゆるコストの根幹なので、原油高は幅広い物価上昇（インフレ）を引き起こす。インフレが進むと、同じ1万円で買えるものが減る。お金の購買力が下がる。
2つ目は国家債務の膨張で、政府が赤字を穴埋めするために通貨を増発し続けることで「偽の金（フェイクマネー）」が市場に流通すると主張した。
政府は借金（国債）が膨らみすぎると、増税や歳出削減が政治的に難しい場合、中央銀行にお金を刷らせて穴埋めする。お金の量が増えても、モノの量は変わらないので、モノの値段が相対的に上がる。お金が大量に出回るほど1枚あたりの価値は薄まる。したがって、紙幣は「偽の金」とキヨサキ氏は表現している。
その上でキヨサキ氏は、金・銀・ビットコイン（ BTC ）・イーサリアム（ ETH ）を「真の金（リアルマネー）」と位置づけ、これらへの投資が購買力を維持・向上させると強調した。「買えない」という言葉は貧者の発想であり、「どうすれば買えるか」と問うことが富裕層の思考だとも訴えた。
キヨサキ氏は以前から仮想通貨や金への強気姿勢を公言しており、今回の発言もその延長線上にある。
