*本レポートは、クリプトアナリストである仮想NISHI（ @Nishi8maru ）氏が、CoinPostに寄稿した記事です。
ビットコイン（ BTC ）は7万5,000ドル台まで続伸し、円建てでは一時1,200万円台に乗せた。今回の上昇の背景には、中東情勢の緊迫化が長期化の様相を見せるなか、ビットコインが「無政府資産」として改めて存在感を強めていることがある。
加えて、WTI原油先物が、複数のタンカーがホルムズ海峡を通過しているとの観測を受けて4営業日ぶりに反落し、90ドル台前半まで下落したことも支援材料となった。これまで原油高は、電力コスト上昇を通じてマイナーの採算を圧迫し、ビットコインの上値を抑える要因となっていたが、その重しがいったん和らいだことで、ビットコインの上昇がより鮮明になった格好である。
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3月16日から17日にかけての相場動向を見ると、成行注文では現物主導の買いが顕著である（下画像青枠）。今回の上昇が先物主導の短期的な値動きではなく、現物市場を中心とした実需を伴うものであることがうかがえる。
他アセットクラスとの2カ月ベースの相関を見ると、S&P500とは-0.09、ゴールドとは-0.25、原油とは-0.24となっており、いずれも強い相関関係にはない。地政学リスクが高まる局面において、ビットコインは伝統資産に連動するのではなく、独自の材料で価格形成が進んでいることが分かる。
また、「Fear & Greed Index（仮想通貨の恐怖と貪欲指数）」は、市場参加者が最も強い恐怖を抱く「Extreme Fear」から「Fear」の水準へと改善した。依然として慎重姿勢は残るものの、過度な悲観はやや後退しつつあると評価できる。
足元では、中東の地政学リスクの継続が「無政府資産」としてのビットコインに追い風となっているほか、原油価格の一服感も上昇に拍車をかけている。加えて、昨年10月のフラッシュクラッシュ後の下落局面で損失を計上した企業の12月期決算が出そろい、悪材料の事実確定を受けた買い戻しも相場を支える一因となっている。
当面のビットコイン市場を見通すうえでは、原油価格の動向に加え、米国で審議が進むクラリティー法案の成立動向が重要な焦点となるであろう。外部環境の変化が続くなかでも、ビットコインが独自の資産としてどのような評価を獲得していくのか、引き続き注視する必要がある。
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