米金融大手JPモルガンは12日、急速に緊迫化するイラン情勢を受けて、金ETF（上場投資信託）とビットコインETFの資金フローに大きな乖離（ダイバージェンス）が生じているとの最新レポートを発表した。
ザ・ブロックなどが入手した内容によると、2月27日の有事発生以来、最大の現物金ETFである「GLD」からは資産の約2.7%が流出した一方、ビットコイン（ BTC ）ETF（IBIT）には約1.5%の純流入が記録されているという。
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こうした動きの背景には、2024年末から2025年序盤にかけて見られた「仮想通貨から金へ」という安全資産への回帰トレンドが、中東の軍事的な緊張を境に逆転しつつあるという市場構造の変化が挙げられる。
今回の逆転により、ビットコインETF（IBIT）の累計流入額は、2024年の上場以来で金ETF（GLD）の約2倍という圧倒的な規模に達しており、投資家の優先順位の変化がデータで裏付けられた格好だ。
一方で市場環境は複雑で、米・イラン戦争に伴う原油高がインフレ懸念を増幅させており、これが市場の重荷となる中で、機関投資家はプット・オプション等を用いた高度なリスクヘッジを併用する慎重な姿勢を維持しているという。
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業界内では、ビットコインが「価値の保存手段」として金の市場シェアを奪い続け、長期的には100万ドルに到達するとの予測も浮上しており、今回の資金移動はそのプロセスの重要な一環と目されている。
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伝統的資産との相関性が変化する中で、ビットコインが「有事のデジタル・ゴールド」としての役割を今後も維持できるか、その強靭さが試される。
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