ビットコイン、9月の歴史的弱さとマクロ要因で10万ドル割れリスク　K33が警告

仮想通貨リサーチ・仲介会社K33のヴェトレ・ルンデ調査責任者は、ビットコイン（ BTC ）が9月に不安定な状況で月入りしたと分析した。関税圧力の復活や米経済指標発表、同月の歴史的弱さが重なり、最高値付近の「心地よい無感覚」から市場が覚醒する可能性がある。新たな売り圧力により主要仮想通貨が10万ドルを割り込むリスクを指摘した。The Blockなどがレポートを報じた。

2011年以降、9月は平均マイナス4.6%のリターンを記録する唯一の月となっている。ルンデ氏は季節性のみに依存することに警告しつつも、新たなマクロ逆風が弱気シナリオを後押しすると分析した。8月初旬に復活した包括的関税は連邦控訴裁判所が違法判決を下したにも関わらず継続され、執行は10月中旬まで延期されている。

同氏は「まもなくこれらの関税の影響が米経済指標の発表で明確に現れ始める」と述べ、9月中旬の生産者物価指数（PPI）と消費者物価指数（CPI）発表を下落の潜在的トリガーとして挙げた。

また、第1四半期の関税主導の売りを例に挙げ、マクロ懸念が表面化すると投資家が迅速に売りボタンを押す可能性があると指摘した。株式とビットコイン両方が過去最高値付近で推移する中、急激な価格調整リスクが高まっている。

仮想通貨デリバティブ市場のレバレッジも警告サインを示し、ビットコイン永続先物の建玉が年内高水準に達している。ファンディングレートはマイナスと中立の間で不安定に推移し、「どちらの方向へのスクイズにもさらされている」状況だとルンデ氏は警告し、マクロ指標が期待を下回れば下落の可能性が高く、10万1,000ドルと9万4,000ドル付近のサポートゾーンで魅力的な買い戻し水準が現れる可能性があるとした。

一方、クリプトクアントの登録アナリスト、アクセル氏はATH（過去最高値）からの10%下落を分析し、過去の強気相場での10-18%の調整範囲内にあるとして本格的売りではなく修復・整理局面と評価した。

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