米国GDP3年ぶりマイナスで一時急落もビットコイン堅調、蓄積トレンドスコアの上昇が示唆する意味は

暗号資産（仮想通貨）市場では、ビットコイン（ BTC ）は前日比+0.82%の1BTC=94,955ドルに。

米国の第1四半期（1〜3月）のGDP=国内総生産の成長率が-0.3%と3年ぶりのマイナスを記録したことを受け、投資家のリスク回避姿勢が強まった。トランプ大統領の極端な関税政策が、米国経済に与える影響やリセッション（景気後退）への懸念が一層高まっている。

これを受け米国株式市場は寄り付きから急落。ダウが600ドル超、ナスダック指数は2％超の下落となり、暗号資産（仮想通貨）市場も連れ安する場面が見られた。

専門家によれば、今回のGDP縮小は、トランプ大統領による約90カ国への関税導入を前に、企業が輸入を前倒しで増やした一時的な現象である可能性もある。

下記は、6月18日開催予定の米連邦公開市場委員会（FOMC）における政策金利の予想確率を示すものだ。

最新の経済指標発表後に「400-425bps」のレンジへの利下げ確率は59.8%から64.2%まで急進した。景気後退懸念が強まったことで、FRBによる積極的な金融緩和を織り込み始めていると言えるだろう。

こうした金融環境の急速な変化は、インフレヘッジや代替資産として位置づけられるビットコインなどの暗号資産にとって、中長期的にはポジティブな材料となる可能性がある。景気後退懸念の高まりと金融緩和期待の強まりは、伝統的な金融市場からデジタル資産への資金シフトを促す要因となり得るだろう。

Ali氏が指摘したGlassnode社のデータによれば、ビットコイン蓄積トレンドスコアが0.91まで上昇し、1に近づいている。

このスコアはビットコインネットワーク参加者の買い行動を0〜1で数値化したもので、1に近いほど大規模投資家が積極的に蓄積していることを意味する。

ビットコインはトランプ関税ショックで暴落した後、短期的には底打ち反転しており、上昇トレンドとともにスコアも高まっている。

この状況は米国の景気後退懸念や金融緩和期待の高まりにもかかわらず、機関投資家を中心とした大口投資家がビットコインの長期的な展望を信頼し、積極的な買い増しを行っていることを示唆している。

短期的な価格変動こそあるものの、この高水準の蓄積トレンドスコアは、中・長期的な強気相場の継続を裏付ける重要なシグナルと言えるかもしれない。

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