仮想通貨 ライトコイン（LTC）とは｜今後の将来性とおすすめ取引所

ライトコインは2011年10月に元Googleエンジニアのチャーリー・リー氏によって開発された暗号資産です。ビットコインのソースコードをベースに、より高速な取引処理と使いやすさを重視して設計されました。「ビットコインが金なら、ライトコインは銀」という開発コンセプトのもと、日常的な決済手段としての活用を目指しています。

ライトコインは、2011年の立ち上げ以来、継続的な技術革新と実用的な改善を重ねてきました。特にSegWit、MWEB、Taprootなどの重要なアップグレードにより、プライバシー、セキュリティ、スケーラビリティの面で大きな進展を遂げています。決済手段としての実用性と技術的な安定性を備えた暗号資産として、今後も重要な役割を果たすことが期待されています。

1. SegWitとライトニングネットワーク（2017年）
2017年1月6日：チャーリー・リー氏がSegWitとライトニングネットワークのビジョンを発表
2017年5月10日：ソフトフォークによるSegWit導入（ビットコインより3ヶ月以上早い実装）
主な改善点：
・トランザクションの可鍛性の修正
・トランザクションハッシュ数の削減
・ブロック容量の増加
・ライトニングネットワーク*の実装が可能に
2017年11月16日：ビットコインとの初のクロスチェーンスワップを実現

*ライトコインは、ライトニングネットワークの実装により、オフチェーン取引が可能となっています。これは、メインのブロックチェーン外で取引を行うことで、さらなる高速化と手数料の低減を実現する技術です。取引の最終的な決済のみをブロックチェーンに記録することで、スケーラビリティの向上にも貢献しています。

2. MWEBとTaproot（2022年）
2022年1月31日：Mimblewimble Extension Block（MWEB）とTaprootのアップグレード
2022年5月20日：ソフトフォークによる有効化
MWEBの特徴：
・ライトコイン独自のプライバシー機能
・送金額と保有額の非公開化を実現
・メインブロックチェーンの拡張として実装
Taprootによる改善：
・セキュリティの強化
・プライバシーの向上
・取引手数料の削減

ライトコインはビットコインの性質を取り入れているため、よくビットコインと比較されます。以下の表が両通貨の相違点です。

ライトコインは、日常的な決済手段として優れた特徴を備えています。2.5分というブロック生成時間により、店舗での支払いやオンライン取引において、ビットコイン（10分）と比べて素早い取引確認が可能です。店舗側は支払いの確認をより迅速に行うことができ、実店舗での利用に適しています。

また、ライトコインはビットコインと比較して、一般的に低い取引手数料を維持しています。この特徴により、少額決済でも実用的な利用が可能となっています。特に国際送金において、従来の銀行送金と比べて大幅なコスト削減が実現できます。

これらの特徴により、ライトコインは特に日常的な支払いやマイクロペイメント（少額決済）、国際送金などの用途において、実用的な決済手段として機能しています。

2022年に導入された新機能で、取引のプライバシー保護を強化しました。従来の暗号資産では送金額や残高が公開されていましたが、MWEBでは送受信者のみが取引情報を確認できる仕組みを実装しています。

ライトコインは約4年ごとに採掘報酬が半減する仕組みを採用しています。2023年8月に第3回目のハービングが実施され、ブロック報酬は6.25LTCから3.125LTCに減少しました。この仕組みにより、インフレーションの抑制を図っています。

LTC半減期スケジュール
現在の報酬：6.25 LTC/ブロック
次回ハービング：2027年7月（ブロック336万）
次回報酬：3.125 LTC/ブロック

仮想通貨を取引する場合は「取引所」での売買が一般的です。そこでライトコインが対応している取引所について紹介します。

2025年1月、前日比+20.4%を記録するなどライトコインの価格が急騰しています。価格急騰の要因は1月15日に仮想通貨投資企業キャナリー・キャピタルが米証券取引委員会（SEC）へライトコイン現物ETFのS-1登録書類の修正を提出、SECが詳細なフィードバックを提供したことにあります。

関連: ライトコイン大幅高、現物ETFへの期待高まる

現在、ライトコインなど複数のアルトコインで現物ETFが申請される背景には、米証券取引委員会（SEC）元委員長のゲーリー・ゲンスラー氏の退任による影響が大きいです。仮想通貨に対して消極的な姿勢を見せていたゲンスラー氏が退任し、トランプ大統領の政権下で仮想通貨に対する規制環境の変化が期待されています。

ライトコインは過去に証券として見做されたことはなく、金融商品として位置付けられているためETF承認の可能性は高いとの見方をされている。

ライトコインETF申請の動向に対して著名人の見解

ブルームバーグのETF専門家であるエリック・バルチュナス氏は1月17日にX（旧Twitter）で3つの点からライトコイン現物ETF承認の可能性が高いことを示唆している。

ブルームバーグ・インテリジェンスのアナリストであるジェームズ・セイファート氏は1月16日にXで次のように投稿している。

キャナリー・キャピタルのS-1申請にSECが関与する可能性が示唆されており、今回の一連の動きはETF承認に前向きに捉えられると発言しています。ただ、S-1申請に19b-4申請（規則変更の提案をするための申請）が伴っていない場合は承認されるかの決定をされることはないと指摘しています。

ライトコインETF承認に対して多くのアナリストは楽観的な姿勢を示しています。もしETFが承認された場合、過去に現物ETFが承認されたビットコイン（BTC）とイーサリアム（ETH）のように短期間で価格が高騰することが予想されています。

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