ビットコイン（ BTC ）推進論者として知られるサムソン・モウ（Samson Mow）は5日、自身のXアカウントへの投稿で、ビットコインの量子耐性化を巡る議論について見解を示した。
モウが特に懸念を示すのは、現行のECDSA・シュノア署名からポスト量子（PQ）署名方式への急速な移行だ。PQ署名は現行の署名と比べてデータサイズが10〜125倍に拡大する可能性があり、ネットワークのスループットを大幅に低下させるリスクがあると指摘する。
また、移行を急ぐことで古典的なコンピューターへの脆弱性が新たに生じる恐れもあるとし、「量子コンピューターへの対策を急いだ結果、通常のコンピューターに対して脆弱になる」事態を警戒している。
さらにモウは、一部のPQソリューションに乱数生成器（RNG）のバックドアが含まれる可能性にも言及した。過去にNSAが類似した手法を採用したケースがあり、後にエドワード・スノーデンの内部告発で確認された経緯があるとして、技術的な精査の重要性を訴えた。
また、コインベース自身のウォレットインフラがアドレスの再利用により量子リスクに晒されている点にも触れ、まず足元の課題に向き合うことが先決との考えを示した。
モウは量子コンピューターの実用化まで「あと10〜20年はかかる」との見方を示したうえで、準備のための研究継続は支持すると述べた。ただ、大幅なデータ量の増加がブロックサイズを巡る新たな論争を招く可能性を指摘しており、2010年代に業界を二分した「ブロックサイズ論争」の再来を懸念している。
コインベースのアームストロングCEOは4月2日のXへの投稿で「自ら時間を割いてこの問題に取り組む」と表明し、量子脅威への対応を個人的に主導する姿勢を示した。
コインベースはすでにビットコインコア開発者らを含む「量子諮問委員会」を設立しており、移行基準の策定を進めている。
また、グーグルの量子AIチームが3月31日に公表した研究では、将来的な量子コンピューターがビットコインの暗号を9分以内に解読できる可能性が示されており、業界内の議論が活発化している。
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