米国証券取引委員会（SEC）に提出された2025年第4四半期の保有報告書「13F」の分析により、機関投資家がビットコイン現物ETFを大幅に売却していたことが明らかになった。ブルームバーグのETF専門家James Seyffart氏がXに詳細を投稿した。
データによると、13F提出者の合計売却額は約2万5,098BTC相当に達した。特に英大手ヘッジファンドのブレバン・ハワードは、1万7,000BTCを超える保有株を削減し、最大の売却主体となったことが判明している。
今回の売却は、ビットコイン価格が12万ドル超の最高値から8万5,000ドル以下まで急落した時期と重なる。投資顧問やヘッジファンドといった主要な保有カテゴリーが、価格の下落に伴い一斉にリスク回避の姿勢を強めた格好だ。
市場では、米国上場の現物ETFが直近で5週連続の純流出を記録するなど、投資家の関心度が冷え込みつつある。昨年末の機関投資家による大量売却は、現在の不透明な市場センチメントを予兆していたとも言えるだろう。
関連： ブラックロックのビットコインETFに新規保有者、香港拠点企業が675億円相当分保有
Seyffart氏はXで「驚くべきことではない」と述べ、価格の下落局面においてプロの運用者がポジションを縮小させた事実は、合理的な判断であったとの見解を示している。
今後の焦点は、ビットコインの強気相場を支えてきた機関投資家マネーが、どの価格帯で蓄積に転じるかにある。次期の13F報告では、2026年に入ってからの底堅さや、新たな買い手の参入を確認できるかが注目される。
関連： 2026年注目の仮想通貨10選｜投資テーマと厳選銘柄を解説
